協会からのお願い

協会からのお願い

ペット食育協会 (APNA) では各種講座の受講に際して、
受講生に念書へのサインを頂いております。
これはペット食育協会の著作権・商標権などの権利を守り、
情報が間違った形で広がることを防ぎ、
今後も安定して受講生に確かな情報をお伝えするためのものです。
お手数をおかけしますが、 どうぞご協力よろしくお願い致します。

 

念書のpdfはこちら

念書に関するQ&A

Q.学んだことを、仕事でお客様に伝えてもよいですか?

講座で学んだ内容を、ご自身の名のもとに、
ご自身の言葉でお伝え頂くことに問題はありません。
ぜひ日々のお仕事にお役立て下さい。

一方、以下のような行為はお控え下さい。
 講座テキストをそのまま使用して教えること
 講座テキストの文面そのままの形で伝えること

これらは法律上問題があるだけでなく、
長期的にあなたの専門家としての信用を落とし、
ペット業界の質の低下にもつながり、動物達や飼い主様にも悪影響を及ぼします。
当協会は実力と倫理観を備えた専門家を増やし、動物達や飼い主様にとって
有益となる形でのペット業界の発展を望んでおりますので、
どうぞご理解とご協力をお願い致します。

ペット食育協会(APNA)公認の専門家としてアドバイスや講演を行いたい場合は、ペット食育(准)指導士の資格をお取り下さい。

Q.ペット友達に講座で学んだ内容を話してもよいですか?

ご自身の言葉で噛み砕いてお伝えになるのでしたら問題ありませんし、
ご友人とのコミュニケーションを邪魔する意図はありません。

ただし、「聞いたことがある」と「人に伝えられる」の間には大きな差があります。
理解が不十分なまま他人にアドバイスを行い、
トラブルを起こした受講生もおりますので、その点は十分ご注意下さい。
本気で学びたい方が周囲にいらっしゃいましたら、
当協会の講座を紹介されることをお勧め致します。

ペット食育協会(APNA)公認の専門家としてアドバイスや講演を行いたい場合は、ペット食育(准)指導士の資格をお取り下さい。

Q. 講座の内容をブログに載せても良いですか?

講座に行ってきたことや、
講座の感想を掲載することは問題ありません。
講座テキストの写真や、
講座内容そのものをインターネット上に掲載するのはお控え下さい。

Q.キストをコピーして他の人に渡してもよいですか?

著作権法違反となりますので、お控え下さい。

Q.講座で学んだ内容は、どこまでなら使ってもよいですか?

申し訳ありませんが、状況が多岐にわたるため、一律の線引きは出来ません。

基本的に当協会は周囲の団体、
個人と協力してペット業界をより良く発展させていきたいと考えています。
理不尽な要求は致しませんし、
しっかりコンタクトをとって下さる方には敬意を持って対応致しますので、
ご不明な点がありましたら、まずはお気軽に当協会事務局にご相談下さい。

お問い合わせはこちら

Q.なぜこのような念書が必要なんですか?

念書は「非常識な行為はしません」という内容ですので、
大多数の方にとっては不要だと考えております。ですが、残念なことに、

 ペット食育協会の講座内容をそのまま流用してセミナー開催
 ペット食育協会認定の専門家であると詐称してアドバイスや診療を行う
 講座テキストや講座の内容をネット上に公開
 講座テキストをコピーし配布
などの行為をされる方が過去におられました。

上記は当協会に損害を与えるだけでなく、
正しい知識が正しく伝わるのを妨げ、
悩み苦しむ飼い主様を増やす結果にもつながります。
そのような事態を防ぐため、念書を頂くことになりました。
お手数をおかけ致しますが、どうぞご了承下さい。

その他ご不明な点がございましたら、当協会事務局までご連絡下さい。

お問い合わせはこちら

講座について

  1. 入門講座について

    この講座はペット食育協会(R)認定のペット食育指導士(R)が全国で開催しており、約2~3時間程度でペットの正しい食事についての知識…

  2. 認定講座について

    多くの飼い主さんがペットの食や栄養に不安を感じるそうですが、基本的な「消化器生理学」や「栄養学」を学ぶことで、情報に振り回されない…

  3. NG食材講座について

    NG食材講座は、 食べさせちゃダメ!と言われている食材、

  4. 養成講座について

    養成講座には以下の3種類があります。 1. ペット食育准指導士養成講座(就職に役立つ1対1のアドバイザー養成) 2. ペッ…

  5. 協会からのお願い

    ペット食育協会 (APNA) では各種講座の受講に際して、 受講生に念書へのサインを頂いております。 これはペット食育協会の著…

プライバシーポリシー 規約 特定商取引法